各地のマラソン大会などスポーツ中の心臓突然死事故をきっかけに、
心臓突然死の原因である心室細動に対してAEDを使用した早期除細動を行うことが
必要であるとの社会的認識が高まり、現在は駅や公共施設などにも
AED(自動体外式除細動器:Automated External Defibrillator)が備えつけられています。

四角いガラス窓があり、中に黄色い色をした機械が入っているもので
人目につきやすい所に設置されているのでご存じの方も多いと思います。

平成16年7月1日付の厚生労働省医政局長通知(医政発第0701001号)以降は、
医師等以外のいわゆる非医療従事者にもAEDの使用が可能となり、
多くの人が集まる空港やスポーツ関連施設への普及が進むとともに、
心室細動を発症する可能性の高い心臓病(重度の不整脈、心筋梗塞の既往者等)の患者
が病院外で心室細動が発症した際に、随伴する家族や介護者等が救命のためAEDを使用する目的で、
医師の指示・処方に基づき AEDを購入又は賃借し、心臓病患者の家庭に常備又は移動する際に携帯するケースも増えてきています。

このような心臓病患者が医師の指示・処方に基づきAEDを購入し又は賃借した場合、
その購入費用又は賃借料は、医療費控除の対象になると規定されています。

ただし、AEDは、心臓病患者以外の者、すなわち誰でも購入又は賃借することができますので、
心臓病患者がAEDの購入費用又は賃借料について医療費控除を受けるためには、
AEDの購入又は賃借が医師の指示・処方に基づくものであることを明らかにする書類
(証明書、診断書その他これらに類する書類)が必要となります。

文責:原沢由美